LINE広告の特徴とは?メリットと運用上の注意点も説明します
デジタルマーケティング
2022.07.07
ウェブ広告では、Google広告やYahoo!広告をはじめ、SNS広告もあります。SNSの広告のひとつがLINE広告です。ではLINE広告にはどのような特徴やメリットがあるのでしょうか。
この記事ではLINE広告の特徴やメリット、さらには運用上の注意点について説明します。
LINE広告の特徴とは
LINE広告の特徴は主に以下の3つです。
1.利用者が多い
LINE広告はLINEを利用しているユーザーに対して配信される広告です。約7割の人たちが利用しているLINEですから、圧倒的に利用者が多いSNSだといえます。
これら多くのユーザに対して配信できるSNSは他にないといえます。
2.正確なターゲティングができる
LINE広告は正確なターゲティングができる広告配信です。オーディエンスセグメント配信では、年齢や性別、地域等の属性をわけられます。またオーディエンス配信を使えば、新商品を購入したというユーザー情報を利用した配信も可能です。
他にもコンバージョンしたユーザーの顧客情報に類似したユーザに対して広告配信する類似配信ができます。このように正確にターゲティングを行えば、効率的な広告配信ができるわけです。
3.配信先が多い
LINE広告はLINEサービスに広告配信ができます。LINEのサービスはトークだけでなく、LINE NEWSやLINEクーポンなども含まれます。LINEの媒体資料によれば、配信先は以下のようになっています。
配信先 | 掲載場所 |
トークリスト | 「LINE」アプリ内のトークリスト最上部 |
LINEクーポン | 全国のショップで利⽤できるクーポンサービス |
LINE NEWS | 「LINE」アプリ内のニュースページ |
LINE VOOM | おすすめ動画やフォロー中のコンテンツを閲覧するページ |
ウォレット | 「LINE Pay」などのLINEが提供する⾦融サービスの⼊り⼝ |
LINEマンガ | マンガ作品が楽しめるスマートフォン向け電⼦コミックアプリ |
LINE BLOG | 幅広いユーザーが情報発信の場として活⽤するブログサービス |
LINEポイントクラブ | 指定条件をクリアすることで、ポイントがもらえるサービス |
LINEショッピング | 幅広い商品をLINEアプリ上で購⼊できるショッピングサービス |
LINEチラシ | 地域の店舗のセール・特売情報を閲覧できるチラシメディア |
LINEマイカード | お店の会員証などをLINEアプリでまとめて管理できるサービス |
配信先が多いということはそれだけユーザーの目に留まることが増えるため、効果の出る可能性が高いでしょう。
LINE広告のメリットと効果
LINE広告は利用者が多く配信先も多いという特徴があります。こうした特徴のあるLINE広告には、どのようなメリットと効果が見込めるのでしょうか。
・幅広い年齢層にリーチできる
LINEはユーザー数が多いだけではありません。年齢層も偏りなく、10代から60代まで利用しています。
またユーザー登録しているだけでなく、日々使っている人が多いわけですから、アクティブ率も高く、広告配信の効果が見込めるでしょう。
・低額から出稿できる
LINE広告は低額から出稿できるため、予算に合わせた広告戦略を考えられます。ただしLINE広告はオークション形式を採用しています。そのため1日の予算があまりにも低いと、広告配信されない可能性もあるので注意しましょう。
LINE広告の課金タイプと料金は?
LINE広告の最低出稿額は決まっていないと先ほど述べました。しかしLINE広告の課金方式によって、最低単価は決まってきます。ここではLINE広告の課金タイプと料金について説明します。
・クリック課金タイプ
クリック課金タイプとは、広告がクリックされたときに料金が発生する仕組みです。クリック単価の相場としては24円〜400円と言われており、条件によって単価は変わります。
クリックされると課金される仕組みなので、コンバージョン率が悪いと広告費用だけがかかることになってしまいます。
・インプレッション課金タイプ
LINE広告にはインプレッション課金タイプもあります。インプレッション課金とは、動画広告を出稿した際に、その動画が1000回表示されるごとに課金される仕組みです。
動画の画面が100%表示されることで1回とカウントされます。インプレッション課金タイプの場合、多くのユーザーに訴求できるというメリットがありますが、サービスに興味がないユーザーにも表示される場合もあるわけです。
またサイトに誘導できなくても料金が発生します。そのため新規ユーザーの獲得というよりも、リピーターに別の商品を購入してもらう場合に使われることが多いです。
インプレッション課金タイプの場合、相場としては400円〜650円程度だと言われています。こちらも出稿の条件によって変わるため、費用対効果を考えて出稿する必要があります。
LINE広告の月額料金の相場はどれくらい?
LINE広告の場合、前述したようにクリック課金タイプとイプレッション課金タイプがありました。それぞれ単価の相場を見ると、1万円や2万円でも運用できることがわかるでしょう。
ただし金額が少なければ少ないほど、それだけ効果は限定されると考えてもよいです。成果を出したいと考えれば、月に最低でも30万円は必要だと言われています。
また1か月で終わってもほとんど効果が得られませんので、最低でも3か月は続けられる予算を確保してからはじめるようにしましょう。
LINE広告に適している業種は?
LINE広告に適しているのは、広告を見てすぐに購入できる商品やサービスを扱っている業種です。例として考えられるのは健康食品や化粧品、洋服がまず考えられます。LINEは女性ユーザーにリーチしやすいため、効果が見込めるでしょう。またこれらの商品は気軽に購入できるため、広告からコンバージョンしやすと考えられます。
他にもゲームや漫画などのエンタメ系も適している業種です。とくに漫画は隙間時間に読めるものが増えているため、隙間時間にLINEを閲覧しているユーザーとの相性が良いと言えます。大手出版社もアプリで漫画を配信するようになっているため、今後も漫画アプリは増えていくと予想されます。
LINE広告を運用する際の注意点
LINE広告を運用する際の注意点としては4つあります。
・掲載できないジャンルや表現に注意すべきジャンルがある
LINE広告には掲載できないジャンルや表現に注意すべきジャンルがあります。LINE広告の公式サイトには以下の事例が出ていますので、必ず確認しておきましょう。
・宗教関連
・ギャンブル関連、パチンコ等(公営競技・公営くじは除く)
・アダルト関連
・出会い系、マッチングサイト等(一部当社が認めた場合を除く)
・連鎖販売取引
・探偵業
・たばこ、電子タバコ
・武器全般、毒物劇物
・政党
・公益法人、NPO/NGO、社団法人(一部当社が認めた場合を除く)
・生体販売
・整骨院、接骨院、鍼灸院等
・未承認医薬品⋅医療機器等
・消費者金融などの貸金業、質屋(一部当社が認めた場合を除く)
・ネット関連ビジネス(情報商材、自己啓発セミナー等)
・募金、寄付、クラウドファンディング等の資金調達(一部当社が認めた場合を除く)
・その他弊社が不適合と判断した業種⋅業態、商品⋅サービス
また医療関係や美容関係、健康食品などは、厚生労働省の定める「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(医薬品医療機器等法)」「医薬品等適正広告基準」に基づいて審査されます。
これらの商品を扱う場合は、表現に充分注意しなければなりません。
他にも許可や届出番号、その他の表示の必要な業種があります。たとえば通信販売や中古品販売、人材派遣などです。
また未成年への配慮が必要なアルコール飲料やギャンブル、金融関連商品には表記に注意が必要になってきます。
広告関連の表現に対する規制は厳しくなってきていますので、どのような表現であれば大丈夫なのか必ず事前に確認してからはじめるようにしましょう。
・ターゲティングをしっかりと行う
LINE広告の運用では、ターゲティングをしっかりと行うことが非常に重要です。ターゲティングもしっかりとできないと、広告費だけがかかってしまうことになりかねません。
年齢や性別、地域など最低限のものでも構わないので、ターゲティングをしてから広告配信するようにしましょう。
・クリエイティブの効果検証を行う
LINE広告の場合、クリエイティブが非常に重要です。クリエイティブの内容によって、コンバージョン率は大きく変わります。
そのため1つのクリエイティブで広告を出稿し続けるのではなく、効果を見ながらクリエイティブを変更していく必要があります。
LINE広告の費用対効果を改善するためにも、ユーザーにクリックしてもらえるようなクリエイティブを作成するようにしましょう。
LINE広告の公式サイトには、「良いクリエイティブ」についても説明されているので、そちらも参考にしてみましょう。
・LINE公式アカウントと連携しておく
LINEの公式アカウントとLINE広告のアカウントを連携することで、LINE公式アカウントの友だちに基づいたオーディエンスを作成できます。
また類似オーディエンスも友だちに基づいて作成できるため、ターゲティングに役立ちます。必ずLINE公式アカウントと連携するようにしましょう。
LINE広告とオフライン広告をうまく組み合わせよう!
LINE広告はSNSの中でもとくに有効な広告の1つです。Google広告等と組み合わせて、オンラインの広告をうまく運用していくことは、サービスを広げるためにも非常に重要です。
ただし注意すべき点もあります。電話での問い合わせも可能な業種については、電話計測もしっかりと行う必要がある点です。
LINE広告から自社のサイトを経て電話で問い合わせしてきたのか、Google広告経由なのかなど、どの経路から問い合わせが来たのかわからなければ、どの広告に効果があるのか正確にはわかりません。
そのため電話計測が正確に行えるツールを導入する必要があります。たとえばコールデータバンクは電話成果を含めた広告効果を100%計測し、すべての成果に至るマーケティングデータを一元管理。『広告運用改善』と『顧客管理改善』ができるツールです。
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